「JUNET協会」その設立と解散

junet.jpg JUNET の現状 - 日本オペレーションズ・リサーチ学会

JUNETとは、開始した当初は、UUCPという UNIXの、電話回線を利用した間欠接続型のファイル転送手段を応用し、電子メールとニュースをサービスするネットワークであった。JUNETの時代、だいたい1時間に一回電話をかけるので、電子メールが届くのは、1時間に一回なので、いまのようにせわしないことはなかった。

インターネットの電子メールが「バケツリレー方式」と言われたことがあるが、これはこの当時の UUCP の本当にバケツリレーを行った時代の名残であり、現在はそういうことはない。

 1984年に慶応大学と東京工業大学の間で開始し、その後東京大学が加わって始まった。中心の村井純氏が、東京大学大型計算機センターに異動したため、東大と東工大が中心となった。民間企業については、アスキー、SRA、富士通、NEC などが参加していた。 JUNET自体の問題は、すでにいろんなところで書かれているので、詳細は他に譲るとして、これは、インターネット商用化前夜の話である。

当時、郵政省と通産省で交互にインターネットの商用化についての検討委員会が開催されていた。IIJの設立される2年ほど前のことだ。1991年、それまで慶応大学の村井研究室で、IPアドレスの割当が、実験ネットワークの JUNETのボランティア管理グループ、通称 junet-admin がドメイン名の割当を行っていたのを、JNIC (任意団体、日本ネットワークインフォメーションセンター)に集中させることになった。JNICの代表には、平原正樹(故人)が就いた。平原氏は、junet-admin 時代から中心的存在であり、九州大学から、東京大学大型計算機センター助教授として移ってきていた。私は、情報ネットワークシステム運用センター兼務となっており、隣の部屋にいた。

当時の日本のインターネットは、WIDE、TISN (東大理学部を中心とする理学系研究ネットワーク)、JAIN (学術情報センターの X.25網を利用してIP接続している大学間ネットワーク)が中心となり、JAINや、WIDE に加入している大学を中心として、地域ネットワークが、九州、中四国、東北などで活発に活動をはじめていた。

JNICは、JPNICとなり、これらのネットワーク団体がスポンサーになる組織として運営されることになった。さて、ここで残されたのが実験ネットワークのJUNETの組織であった。地域ネットワークも関西や、関東では大学のみの組織として運営されることになり、民間企業は行き場を失うような状態となりそうだった。まだ、商用ネットワークのサービスが開始される2年以上前の話である。

さて、WIDEに移行した大学や企業(WIDEには企業が入っている)が、実際には JUNET の基幹を担っていたので、基幹部分は、現在と同じ IPネットワークになりつつあった。 JUNETはWIDEインターネットなどに接続される組織にUUCP接続をおこなう組織を含めたメタネットワークへとその姿を変えていた。

実際、 jpドメインにおける電子メールの配送は、 従来の東大と東工大を最上位のドメインマスターとする方式から、 IPネットワークにおけるDNSの管理に完全に移行した。 従来は、東京大学のccutと東京工業大学のtitccaで、 jpドメインに属する全ドメインの経路を保持していた。 これを、1991年3月にtitccaは廃止、 1991年7月にはccutでも経路を静的に保持することをとりやめた。 このあとの管理はすべてDNSになった。

JUNETは、 トラフィックの点ではバックボーンのIPネットワーク化によって破滅を免れたものの、 組織的に集中システムをとったことで規模の増大に耐えられなくなり、 USENETとは別の問題を抱えることになった。

JUNETは、 USENETと同じように既存の参加組織が新しい組織をつなぐ形式と、 接続も運営もボランティアでおこなう形態により成功した。JUNETは、 全体管理者(junet-admin@junet.ad.jp)と、 各ドメインの管理者の集合体(postmasters@junet.ad.jp)によって 運営される立場をとっていた。

しかしここでも、 参加組織数と増加率、 ネットワーク構造の変化がさまざまな問題を惹き起こした。

JUNETの抱える問題点として挙げられるのは、 以下のようなものだった。

  • トラフィックの増加により、UUCPの新規参加を引き受けにくくなった。
  • JUNETへ参加を希望する組織数が増え、ボランティアの事務処理が追いつかなくなった。
  • JUNETの参加手続きが、バックボーンのIP化と馴染まなくなった。

数が増えただけでなく、組織の性格も多彩になり、参加規準が明文化されていないために問題が現れ始めた。

接続サイト数は、 どのUUCPサイトでもほとんど増加傾向にあった。 JUNETとしてバックボーンの役割をしてきた東大のccutでは、 IPネットワーク化により下流サイトの数が減ったにもかかわらず、 モデムの使用率は上がっていった。 これはニュースのトラフィックが主だったが、 1991年前後からこの伸びが著しくなった。 ネットワークを維持するためには、 トラフィックを支えるリソースを用意する必要があるが、 ボランティア運営では非常に難しくなってきた。 UUCPが信頼性の高い通信手段とはいえず、 メンテナンスにかかる労力が大きいことも問題解決を困難にした一因である。

私は、WIDEプロジェクトで、パソコン通信とインターネットとの電子メールの相互接続プロジェクトなどを担当し、また商用化についての検討を行っていて、なりゆきもあるのだが、これをなんとか取りまとめる組織を作るということを行うことになった。当時、私は東大の UUCPゲートウエイの ccut というマシンの管理も手伝うようになっていた。そして東京地域の企業で、JUNETの活動に積極的にかかわり、多くの組織との UUCP 接続を行っていた、徳川(DIT、以下、所属は当時)、鈴木(フォアチューン)、松山、三膳(創夢)らとともに、残った JUNET の加入組織を、JUNET協会の会員という形で収容することを企画した。

IPネットワークにより分断された宿り木的構造のサブネットワークは、 バックボーンとは無関係に個別のネットワークであるといえる。 これを1つの単位としてみなすことにした。 ここで、鍵になるのが、 IPネットワークとの接点になるポイントである。 このポイントの組織化が、 ネットワーク構造の整合性を保つうえで必要であると考えられた。 現実のjpドメインのメール配送系は、 この接点に対してMXを上げる、 DNS管理によっておこなわれていた。 また、 MXは原則的に接点を管理するサイトでサーバーも管理することになっていたわけだ。

ところが、 接点となる重要なサイトが、 かつては十分な認識をもって運営できなかったために問題が起きていた。JUNETの参加手続きは、 UUCPで下流を接続したサイトでも申請できたため、 気づいたら大きな木が育っていた、ということが起こったわけだ。 さらに、 接点のサイトの管理者に責任を負わせることへの不満もくすぶっていた。 地域ネットワークの活動が活発化してきており、 この分散したサブネットワークをもうすこし大きな、 地域という単位でまとめ、 さらにネットワーク・アクティビティを向上させる動きと同調することは、 この問題を解消するためのよい方向性だった。実際に、一部に WIDE 以外の組織の下に UUCP での JUNET 組織があったのだが、これらは地域ネットワークの活動に集約され、スムーズに移行された。このタイプで代表的な地域ネットワークは中四国インターネット協議会だった。

JUNETの組織化によって、JPNICの規定として、インターネットでの相互接続性を確保するためには、どこかのネットワークプロジェクトに参加していなければならないことと、JPNICへそのプロジェクトは加入組織数に比例する会費を払わなければならないとすることができた。

要点としては、WIDEインターネットに接続していて、下位にUUCP接続を持っている組織を、界面組織と定義して準会員的に扱い(会費を二重に取ることや、任意団体の会費を大学から徴収することは難しいため)、その下の UUCP 組織を正会員として年会費を、JPNICに上納するために集めるというものであった。各界面組織の管理者とは、結局だいたい WIDEプロジェクトで活発に活動しているメンバーだったので、それぞれそこから接続している組織に対する説明をお願いした。UUCP接続は、だいたいは個人的な関係の中で接続をしていることがほとんどだったので、それほどトラブルは起きなかった。加入が行われず、接続性が失われるものもあったが、実際には担当者不在になっていて、そういうものがあることすら忘れられていたような場合のみであった。

ただ、これは日本に特有の特殊な状況だったので、たまたま外国人主体の組織で接続していたところが後に問題を引き起こすことになった。これは新聞ネタにもなって、ちょっと困ったことになった。しかし、電子メールの接続性は別の方法で持っていたので、接続性を失うという深刻な問題をこの時点で起こしたわけではなかった。そして彼らは、商用インターネットの開始とともに速やかにそちらに接続した。

こうして、JUNET協会が、1992年10月発足することになった。JUNET協会の、プロジェクト登録が行われたのは、1992年10月18日(日曜日)、組織数106だった。

ただ、これによっていままで、JUNETへの加入手続きというのが、個人的つてを頼る以外に手段がなかったのが、明確化され、加入希望も急速に増加してしまった。商用ネットワークのニーズが大きくなっていることを強く感じた時期だった。そのため、富士通の紹介で、AT&T JENS (当時)の宮路社長に、JUNET協会会長として、サービスの開始をお願いしに行ったこともあった。そのときは、自分がそうした事業に直接参画するとはたぶん考えてはいなかったと思う。いいわけをするなら、インターネットの変化の速度はとても早く、真摯な検討を社内ではされていたと思われるが、我々が待ちきれなかった。

JUNET協会は、商用ネットワーク会社ができて、そこが接続サービスを提供し、JPNIC会員組織になれば、不要になることは明確なものであり、できるだけ早くなくなるのが健全であるという組織だった。私は初代会長についたが、1年後IIJが発足し、私はIIJへ加わったため、会長を辞し、大学人である砂原秀樹に二代目会長をお願いし、砂原は解散を担当するという短命の組織となった。

JPNICは、社団法人JPNICとなり、IIJとSPINが、UUCP のサービスも提供し、JUNET協会会員の民間企業の受け皿になった。国公立大学等には、学術情報センターがサービスを提供を開始した。私立大学や、研究組織では、中にはIIJなどの民間サービスを利用したものもあった。

最終更新日: $Date: 2016-10-09 17:33:43+09 $

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